Ａ．引受緩和型医療保険とは、健康状態に問題があって医療保険に入れなかった方も、簡単な告知で申し込めるために、加入がしやすい保険です。
「最近の3ヵ月以内に、医師による検査または診察により、入院・手術を勧められたことがない」
「過去2年以内に病気やケガで入院した、手術を受けたということがない」
「過去5年以内に、ガンまたは肝硬変と医師に診断されたことがなく、過去にガンで入院または手術を受けたことがない」
などの条件を満たす人は、引受緩和型医療保険になら加入できる可能性があります。
健康状態に心配があって保険に加入ができなかった人は「無選択型保険（告知を必要としない保険）」に加入せざるを得ない時期もあったのですが、無選択型保険のほうが保険料が割高の傾向がありました。しかしながら、引受緩和型医療保険ならば、より割安な保険料で、医療保険に加入をすることができるのです。
治療を受けている人にこそ、医療保険は必要だと私は思いますので、ぜひファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。
]]>Ａ．医療保険にも「通院特約」「通院補償」をつけることができる商品はあります。
ただ、特約をつけるということは、保険料がそれだけかさむことになります。
そして、医療保険の通院特約をつけて「元が取れる」のは、何十回も通院してやっとという感じだと言われていますので、よく考えるほうがいいでしょう。
一方で、がん保険に関しては話が違ってきます。
がん治療というのは、入院して行うとは限らず、通院しながら行うこともできる時代ですし、通院の頻度もかなりの回数になり、治療期間も年単位になることもあるのです。
また1度の治療にかかる費用も、他の病気に比べて多額にのぼります。
そこで、がん保険に関しては、通院の場合でも保険金を受け取れる保険に入ったほうが安心と言えます。
がん治療の研究は飛躍的に進んでいますので、がん保険に詳しいファイナンシャルプランナーと長くお付き合いしながら、がん保険や医療保険の見直しをしていくと良いですね。
そこで、治療が長引くことの多いがんについて、まずはがん保険に加入しておく人が、増えているのですが、一つ注意点があります。
会社員や公務員の方は、加入している健康保険から「傷病手当金」というものが、最長で1年6ヶ月受け取ることができます。
このことを勘案して、民間の保険でカバーする内容を決定しないと、保険料が無駄に高くなってしまうので、注意が必要なのです。
自営業者の方は、国民健康保険に傷病手当金がありませんので、収入が途絶える部分をどうカバーするか、より真剣に考える必要があります。
がん保険でカバーする内容を充実させるのか、あるいは所得補償保険などを活用するのか、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談して、最適な方法を探していきましょう。
]]>Ａ．健康保険に加入している人は「傷病手当金制度」を利用することができます。
傷病手当制度とは、がんをはじめ病気、怪我などが理由で長期にわたり休職をした場合に、収入が得られなくなりますので、一定の支給が受けられる制度です。
仕事を休んだ4日目以降、1日にあたり「標準報酬日額の6割」が支給されます。
傷病手当金を受け取ることができる最大の期間は「1年6ヶ月（18ヶ月間）」であり、通院・入院だけでなく自宅での療養期間も含まれます。
仕事を休んだ場合でも、支給が受けられるのはありがたいことなのですが、がん治療の場合には、治療費が高額になりますので、収入が減ってしまうことは、大きな痛手となります。そのため、がん保険に入っておくメリットは大きいのです。
一方で、医療保険に加入するのとは違って、傷病手当金制度の利用は、新たに保険料を払い込む必要がありませんので、なるべくなら活用すべきです。
この制度と、いくばくかの貯蓄があるならば、医療保険の加入は見送っても良いかもしれませんが、がん保険については、そういうわけには行きませんので、この制度をしった上で加入を検討しましょう。
]]>Ａ．がん治療や、その他の医療の常識が、10年前と今とでは大きく変わりつつあり「早期退院、早期社会復帰」を目指す方向へとシフトしています。
しかしながら「がんにかかった人の社会復帰は、困難を伴う」という現実があります。
がん患者の生存率は上がっているのですが、社会の側に復帰への理解がまだない、という難しい現実があるため、社会復帰をしても収入が減ってしまう人のほうが多く、元の会社では働けないというケースもあるのが、残念ながら現実です。
この点から「がんにかかった場合は、手厚い保障を受けたい」と考える人が多いでしょうから、がんの場合に特化したがん保険に優先的に加入すると良いでしょう。「身近にがん患者がいた人ほど、社会復帰への危機感、がん保険への意識が高い」という感じを、私自身は受けています。
がん保険に加入した上で、余裕があれば医療保険へ加入するか、既に加入している生命保険などで医療特約をつけるといった方法も、検討する価値がありますね。
]]>Ａ．様々ながん保険を比較して、ご自身に合うものを選んでいくことは、とても大事なことです。
そのためには、生命保険、損害保険、そしてがん保険、医療保険など、保険には様々なものがあり、ご自身にとって必要な保障を、様々な保険でカバーすること、全体的に保険内容を見ることが大事、と知る必要があります。
ファイナンシャルプランナーなどに相談しながら、がん保険に必要とされるものを明確にし、その上でがん保険そのものの比較検討に入ると良いでしょう。
私個人的には「がん保険の資料を請求したい」と思ってから、一晩くらい置いて冷静になって、資料を請求してみるのが良いと思いますし、ファイナンシャルプランナーに事前に相談するのも良いでしょう。
このように落ち着く時間を持つほうが、がん保険の加入も勢いでしてしまうのではなく、冷静になれるからです。
]]>Ａ．医療保険は、様々な病気や怪我に対して、広く浅く保障を受けることができ、がんの場合への保障も含まれているケースも多いです。
一方で、がん保険は「がんにかかった場合」に特化し、保障の範囲が狭いですが、がんにかかってしまった場合の保障は手厚いです。
がんの治療は、健康保険が使えない先進医療を受けたい場合があったり、転院して高度医療を受けたい場合なども出てきますので、治療費がかさむ傾向があるのです。
どちらも加入できるのが理想ですが「今、医療保険か、がん保険のどちらか一方しか、加入する余裕が無い」という場合には、がん保険に加入して、治療費がかさむリスクに備える、というのも良い方法かと思います。
]]>Ａ．最近の医療保険、がん保険で最も注目される特約、それが「先進医療特約」です。
「先進医療」とは厚生労働大臣が定めた基準に合致した医療機関で行われる高度な医療技術等をいいます。平成22年12月現在119種類の医療技術が延べ942医療機関で提供されています。
先進医療の技術料は公的医療保険制度の給付対象になりません。そのため先進医療による治療や手術を受けた場合、その費用は全額自己負担になります。
なかでもがん治療における先進医療には300万円を超えるケースもあり、治療費負担が大きな課題となっていました。先進医療特約はその技術料をカバーする特約であり、通常は医療保険やがん保険に特約として付加されます。技術料と同額を支払うタイプや治療の種類を問わず一定額を支払うタイプの物がありますので、加入を検討する際は比較が必要です。
]]>Ａ．今日は医療保険でも、女性の医療保険のお話をしたいと思います。女性は妊娠すると医療保険に入れない場合がある、というのは本当なのでしょうか。調べてみました。
実は、保険会社の多くは、妊婦さんの場合は新規に医療保険に加入できない、または加入できたとしても、妊娠・出産に関する合併症などについてはカバーできないという内容になるようです。医療特約についても同様です。医療保険の告知書に、妊娠中かどうか聞かれる欄もあるので、妊婦さんは医療保険の加入に制限があるのです。
妊娠がわかってから医療保険に入っていないことに気づきあわてて入ろうと思う人もいるようですが、その段階での加入は、断られるかあるいは妊娠・出産による合併症は保障しないという条件付きの契約になることが多いようです。妊娠・出産による合併症にリスクを感じて入ろうと思っても、保障されないのでは意味がありません。
ただし、保険会社によっては、妊婦さんの経過が順調であれば、例外的に入れる医療プランもあるようです。さらには、妊娠・出産期だけの医療保障プランなどを発売している会社もあるようですから、出産に不安を感じる人は加入することも検討するといいかもしれませんね。ただし、このタイプの医療保険は、産後は保障が切れます。
ですから、女性は婚約・結婚したら医療保障、医療特約をつけておく必要があるかもしれませんね。今まで何も入っていなかったと言う人は、婚約と同時に医療保険、医療特約を検討してみてくださいね。
]]>Ａ．医療保険とは
医療保険とは一般に、「入院・手術したときにお金が出る保険」のことをいいます。
医療保険の時に言う入院の原因はケガ・病気によるもので、いわゆる検査入院はその対象になりません。
また、病気での入院が対象になりますので、もちろん「がん」の入院でも、これは病気ですから当然給付対象になり、医療保険としてもお金はもらえます。
また医療保険の場合、1回の入院日数には制限があります。
Ａ．がん保険とは
がん保険は字のごとく、お医者さんから「がん」と診断されたときに、診断給付金が給付される保険です。
また、がんで入院・手術をすることになっても、もちろん給付金を受け取れますし、
がん保険の入院日数には制限がありません。
がんは再発したり、繰り返し入院したりすることもよくあるので、
医療保険だけではカバーしきれないケースを想定しているのでしょう。
またがん保険に「特約」病気・ケガの保障をつけることができるタイプの保険があり、がん保険をメインに考えることもできるようになっています。
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